退職・異動した人が書いた記事は、すぐに削除したり、現担当者の名前へ機械的に差し替えたりする必要はありません。重要なのは、誰が書いたかという履歴と、現在誰が内容に責任を持っているかを分けて示すことです。特に医療・金融・法律など、読者の生活や財産に影響しやすいテーマでは、古い肩書や連絡不能な著者情報を放置すると、内容が正しくても信頼性を判断しにくくなります。
結論：著者の履歴を残し、現在の確認責任者を追加する
元の執筆者が退職したという理由だけで、記事の価値がなくなるわけではありません。執筆時点で適切な知識と経験に基づいて作られた記事なら、著者名と執筆当時の肩書を履歴として残す方法があります。そのうえで、最終更新日、現在の監修者または編集責任者、問い合わせ先を明示します。
一方、現担当者が本文を確認していないのに著者名だけを差し替えるのは避けます。実態のない名義変更は、読者に誤解を与えるだけでなく、社内で修正責任が曖昧になるからです。
最初に記事を3種類へ分類する
1. 内容が現在も正確で、著者の専門性を確認できる記事
執筆者名、執筆当時の所属・資格、公開日を残します。著者ページには「在籍時に執筆」などの注記を加え、現在の所属であるかのような表示を避けます。本文を現担当者が確認した場合は、確認者名と確認日も追加します。
2. 制度・製品・統計などに古い情報がある記事
新しい担当者または監修者が根拠資料を確認し、本文を更新してから公開を継続します。変更履歴には、更新日だけでなく「料金表を現行仕様へ更新」「法改正に合わせて手順を修正」のように、何を見直したかを短く記載すると読者が判断しやすくなります。
3. 根拠や執筆者の確認ができず、誤解の恐れがある記事
アクセス数だけを理由に残さず、非公開、統合、全面改稿を検討します。代替ページがあるなら、検索意図が一致する場合に限りリダイレクトします。関係の薄いトップページへ一律転送するのは、読者の目的を満たしません。
E-E-A-Tを意識した更新手順
手順1：対象記事を一覧化する
退職者名でサイト内検索し、著者ページ、記事本文、構造化データ、画像のプロフィール文まで洗い出します。CMSの著者IDだけで抽出すると、本文中の監修表記を見落とすことがあるため、氏名の表記揺れも確認します。
手順2：情報の変化しやすさと影響度を評価する
制度、価格、健康、安全、契約に関する内容は優先的に確認します。反対に、変化しにくい基礎知識の記事は、著者表示を整えたうえで定期確認の対象にできます。すべてを同じ期限で更新するのではなく、誤情報が読者へ与える影響で順番を決めるのが実務的です。
手順3：一次情報と現行ページを照合する
公的機関、メーカー、規格団体、自社の正式資料など、判断根拠となる情報を確認します。競合記事が同じ説明をしていることは、正確性の根拠にはなりません。引用リンクも開き、リンク切れや参照先の改訂を確認します。
手順4：役割を正確に表示する
執筆者、監修者、編集者は役割が異なります。本文を書いた人を執筆者、専門的な正確性を確認した人を監修者、構成や表現を整えた人を編集者として表示します。組織として確認した場合も、可能なら担当部署と確認基準を示します。
手順5：更新後の順位とページ状態を観測する
著者情報の整理と本文改稿を同時に行った場合、検索パフォーマンスの変化を記録します。更新日、変更箇所、対象キーワードを残しておくと、後から影響を切り分けやすくなります。MINAMI SEOなら、対象キーワードの順位を自動で確認しながら、上位ページのタイトルや見出しも比較できるため、更新後の観測を一つの流れにまとめられます。
著者ページに載せたい項目
- 氏名と執筆時点の所属・役職
- 担当分野と、その分野に関わった経歴
- 資格や実績を確認できる外部情報
- 執筆記事の一覧
- 退職・異動済みであることが分かる注記
- 現在の記事管理部署または問い合わせ先
資格や受賞歴は、記事テーマとの関連が分かるものに絞ります。項目を増やすこと自体が目的ではなく、読者が「なぜこの情報を信頼できるのか」を確認できる状態をつくることが目的です。
避けたい対応
- 本人の確認なく、経歴や肩書を現在形で掲載し続ける
- 本文を確認せず、現担当者へ著者名だけを変更する
- 更新日だけを新しくし、内容を見直したように見せる
- 著者ページを削除して、記事からのリンクを切れたままにする
- 退職者の記事をすべて一律に削除する
E-E-A-Tは、プロフィール欄を整えるだけで完了する施策ではありません。記事の内容、根拠、作成者の経験、現在の管理責任が一致していることが大切です。
継続運用のためのルールを決める
退職時の対応を個別判断にすると、記事数が増えるほど抜け漏れが起きます。退職・異動の連絡を受けたら対象記事を抽出し、担当部署が内容を確認し、表示を更新するまでの責任者と期限を決めておきましょう。公開後は、変化しやすいテーマから定期的に再確認します。
著者が変わっても、記事の履歴を正直に残し、現在の責任者が内容を確認できる仕組みがあれば、読者にとって信頼できる情報資産として維持できます。